地域の皆さんに選ばれ、
信頼される病院を目指して
喜多医師会病院は1983年の開設以来、地域医療支援病院として地域の診療所と連携を取りながら、この地に根ざした医療の提供を行って参りましたが、2018年7月に大洲の入り口に新築移転いたしました。
新病院はこの高齢化社会と、それを支えるすべての世代の皆さんが利用しやすい病院作りをコンセプトに、延床面積を旧病院の1.4倍の広さとし、患者さんの療養環境を初めとするアメニティーを飛躍的に改善いたしました。
さらに、職員皆の英知を結集した設計となっておりますので、とても働きやすい職場となっているはずです。
自分たちで作り上げたという誇りと自信が必ずや優しさ、きめ細やかさとして患者さんに還元されるものと信じています。
今後は大洲の出口にあるこの当院がこの地域の最後の砦となり、この地域で完結する医療を目指すことが私達の使命と考えています。
さらに、皆さんに選ばれ、信頼される病院となるよう、今後も安心で質の高い医療の提供に努めて参ります。
理念・基本方針
私たちは患者さんの立場に立ち、地域の医療を支援する病院として、
地域の皆さんに質の高い医療を提供します。
病院概要| 名 称 | 喜多医師会病院 |
|---|---|
| 所在地 | 〒795-8505 愛媛県大洲市東大洲1563番地1 MAP |
| 電話番号 | 0893-25-0535 |
| FAX | 0893-25-0465 |
| 開設者 | 一般社団法人 喜多医師会 |
| 管理者 | 院長 住元 巧 |
| 診療科目 | 内科、循環器内科、消化器内科、呼吸器内科、 血液内科、感染症内科、外科、放射線科、 リハビリテーション科、脳神経外科、心臓血管外科、 小児外科、麻酔科 |
| 病床数 | 一般病床 159床 / 療養病床 40床 |
院内案内| 7F | 多目的ホール |
|---|---|
| 6F | 病室 |
| 5F | 病室 |
| 4F | 病室 |
| 3F | 病室 |
| 2F | リハビリテーション室 健診センター 手術室 喜多医師会事務局 総務課 薬局 |
| 1F | 外来診察室 中央処置室 臨床検査室 生理検査室 放射線室 内視鏡室 栄養課 受付・会計・再来受付 喜多医師会訪問看護ステーション 喜多医師会指定居宅介護支援事業所 喫茶・売店・ATM |
1階 受付・会計
1階 待合
1階 外来診療室
1階 カテーテル室
2階 手術室
2階 リハビリテーション室
3階 スタッフステーション
5階 食堂・談話室
7階 多目的ホール
病室 1床
病室 1床
病室 4床
病室 4床※2本指で画面を広げるように動かし拡大してご覧いただけます。
※2本指で画面を広げるように動かし拡大してご覧いただけます。
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喜多医師会病院では、働くお母さんのために「院内保育室」を平成3年7月22日に開設しました。 専任の保育士が在籍しており、授乳中のお母さんには、授乳時間も設けています。
沿 革喜多医師会病院は1983年（昭和58年）6月13日に当地域の高度先進医療を目指して愛媛県南予地区の北部、大洲市と内子町のほぼ中心部の大洲市徳森小鳥越に設立されました。その後、1989年（平成元年）に内子地区に同じ喜多医師会立の内山病院が開設され、全国でも希な1つの医師会で2つの医師会病院を持つことになりました。
また、1999年（平成11年）8月には四国で2番目となる地域医療支援病院に認可され、以来、紹介患者に対する医療の提供、医療機器等の共同利用の実施等、地域における医療の確保のために必要な支援を行っております。
その後、2004年（平成16年）の新臨床研修制度施行による全国的な医師不足の影響で、当院でも派遣医師の引き揚げや退職医師の補充が出来ず、止む無く2007年（平成19年）6月に内山病院を閉院し喜多医師会病院に統合しました。
2015年（平成27年）1月の臨時総会で病院建物の老朽化に伴う病院移転新築を決定、移転先を大洲市東大洲に定めました。新病院の建物は、2017年（平成29年）1月に着工し、2018年（平成30年）6月に完成しました。
その落成式を翌日に控えた同年7月7日（土）に大洲市内が西日本豪雨による大災害に見舞われ、新病院も床上3㎝程度の浸水被害に遭いましたが、全職員その他各方面のご協力を得、当初の予定通り同年7月18日（水）に外来診療を開始しました。 病床数は、一般病床158床（うち急性期病床108床、地域包括ケア病床50床）、療養病床41床の合計199床（4病棟）体制で現在に至っています。
次世代育成支援対策推進法に基づく、職員が仕事と育児を両立できる働きやすい職場環境をつくることによって、職員全員が その能力を十分に発揮できるようにするため 、
次のように行動計画を策定する。
1. 計画期間：平成30年4月1日から
平成33年3月31日までの3年間
2. 内 容
＜対 策＞
① 平成30年4月法律に基づく諸制度の
調査・確認
② 平成30年9月～制度に関するパンフ等を作成し職員に配布
＜対 策＞
① 平成30年4月管理職への聴き取り等 により実態を把握
② 平成30年9月～研修内容の検討・計画
③ 平成30年12月～研修の実施
＜対 策＞
① 平成30年4月法律に基づく諸制度の
調査・確認
② 平成30年9月～制度に関するパンフ等を作成し職員に配布
＜対 策＞
① 平成30年6月各部署と連携し、就業体験等の受入体制を検討
② 平成30年7月～中学校・高等学校等の関係機関と連携し、受入を進める
交通アクセス